言語や聴覚に障害のある人々(言語聴覚障害児・者)に対して、障害された機能とそれによって生じるコミュニケーション障害を評価して、改善、維持、あるいは代償させるための訓練を行う国家資格のある専門職です。
近年、高齢化や交通事故の増加に伴い、言語や聴覚に障害を持つ人の数は増加の傾向にあります。また、言葉の遅れを持つ子供たちへの対策も十分とはいえません。こうした中で、医療機関をはじめ、教育機関、福祉機関など多くの分野で、高度な専門知識と技術を持った言語聴覚士の必要性が急速に高まっています。
言語や聴覚に障害のある人々(言語聴覚障害児・者)に対して、障害された機能とそれによって生じるコミュニケーション障害を評価して、改善、維持、あるいは代償させるための訓練を行う国家資格のある専門職です。
近年、高齢化や交通事故の増加に伴い、言語や聴覚に障害を持つ人の数は増加の傾向にあります。また、言葉の遅れを持つ子供たちへの対策も十分とはいえません。こうした中で、医療機関をはじめ、教育機関、福祉機関など多くの分野で、高度な専門知識と技術を持った言語聴覚士の必要性が急速に高まっています。
コミュニケーションや食べるい事に障害を持つ人々に対して、ことば・聞こえ・食べる機能の獲得・回復・維持を支援し、最終的に「生活の質(QOL)」を高めるためにリハビリテーションや療育を行います。
聞こえの障害
難聴(補聴器や人工内耳などで聞こえを補い、コミュニケーション・言語獲 得を促します。)
大人の言語の理解と表現の障害
失語症(日常生活に支障を来す記憶・注意・行動等の障害)
前頭葉機能障害 失行失認痴呆
子どもの言語の理解と表現の障害
言語発達の遅れ
声や発音の障害
音声障害・構音障害
食べることの障害
摂食・嚥下障害
吃音(言葉がつかえる最初の第一音が出にくい同じ語句を繰り返す)
言語聴覚士は、単に機能障害を改善させる事だけでなく、コミュニケーションの障害などにより失いかねない「人間の尊厳」を守る崇高な目的があります。
リハビリテーションに携わる主要3資格のうち、言語聴覚士(ST)は1999(平成11)年4月に新しく誕生した国家資格です。
現在、全国の医療・教育・保健福祉領域の広い分野で6,700人ほどの有資格者が活躍しています。
STは新しい資格であること、これまで養成施設が少なかったことなどから必要とされるST数4〜5万人にはほど遠く、400万人とも500万人とも言われる対象者に、十分なサービスが出来ない現状にあります。
平成14年4月1日の診療報酬改定では、新しく言語聴覚療法施設基準が認定され、最低1名の常勤STを置くこととなり、リハビリテーション施設の中で言語聴覚士の地位が、名実ともにようやく確立されました。
また、リハビリテーション病棟においても、これまでPT(理学療法士)2名、OT(作業療法士)1名が最低基準だったものに、新たにリハビリ訓練室にSTを最低1名置くことが義務づけられ、活躍の場はさらに広がっています。
言語聴覚士になるためには、主に次のような科目の履修が必要です。
基礎分野として、心理学・社会福祉学・統計学など一般常識科目の知識を身につけることで、幅広い対象者への理解力を深めます。
専門基礎分野として、解剖学・生理学などの基礎医学及び、内科学、耳鼻咽喉科学・臨床神経科学などの臨床医学、音声・言語・聴覚医学など発声・発語系の構造と機能、さらに発達心理学・臨床心理学・認知心理学など言語聴覚士の仕事に関わる専門基礎知識の概要を学びます。
専門分野として、言語聴覚士における専門知識の中心科目、失語・高次脳機能障害学・言語発達障害学・発声発語・嚥下障害学・聴覚障害学などのコミュニケーション障害や食べる機能の障害に関する様々な知識,検査や訓練の方法を学びます。
簡単にご紹介しましたが、上記以外にも選択必修科目として様々な科目を学ぶことになります。
医療機関
リハビリテーション専門病院、総合病院、大学病院、一般病院、一般診療所 等
保健機関
保健所、保健センター
福祉機関
【小児対象】
肢体不自由児施設、重症心身障害児施設、精神薄弱児施設、児童相談所 等
【成人対象】
介護老人保険施設、老人福祉施設 等
教育機関
ことばの教室、難聴学校、養護学校、聾学校